花が好きな方の中には、「自分で花屋を開きたい」「自分の理想のお店を持ちたい」と考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
花屋は未経験でも始められる、初期費用を低く抑えられることから、比較的開業しやすいといわれています。
しかし、実際は開業後3年で8割の花屋が廃業しているほど、経営が難しい業種でもあります。
この記事では、実際に花屋を開業するために必要な資金や準備、開業後の花屋に多い失敗例などについて解説します。
花屋を開業するにあたって、特に資格は必要ありません。
強いて言うのであれば、仕入れや配達をする際など車が必要な場面もあるので普通自動車免許があると良いでしょう。
また、フラワーデザイナー資格やフラワー装飾技能士などの資格があれば、アレンジメントやブーケの制作に役立ちます。
花屋の開業にかかるお金は最低でも200万円ほど、物件の規模などによっては1,000万円ほど必要な場合もあります。
ここではまず、開業資金の内訳を見ていきましょう。
開業資金のうち、店舗の設備にかかる費用を「設備資金」と呼びます。
以下は花屋の開業時にかかる設備資金の目安です。
物件取得費は保証金・礼金・仲介手数料などを含んだ金額ですが、基本的には家賃の3ヵ月分の金額が必要と考えておいた方が良いでしょう。
花屋は店内で水揚げなどのお手入れや花の鮮度管理を行うため、ほかの店舗とは違い水回りや空調などの特殊な整備が必要です。
そのため、内装工事費は他業種にくらべて高くなる傾向にあります。
また、什器や備品などは工夫次第で安く揃えることができます。
開業にかかる初期費用を抑えたい場合は、中古品を購入したり譲ってくれる人を探すのも良いでしょう。
「運転資金」は店舗の運営にかかる費用を指します。
運転資金の具体的な内容と金額は以下のとおりです。
配達を行わない・仕入れをオンラインで行う場合は、車両代は不要です。 購入費や維持費を抑えるためにも、すでに自家用車を所持している方は店舗用と兼用するのがおすすめです。
広告宣伝については、チラシを作成する・自分でSNSを運用するなどいろいろな方法がありますが、制作会社にホームページの作成を依頼する場合は30万円ほどの予算を見込んでおいた方が良いでしょう。
仕入れ費用は売上の約30％が一般的ですが、どのくらい売上があるかわからない開業時は30万円程度を目安にしておいてください。
また、経営が軌道に乗る前でも賃料・光熱費・仕入れ費・人件費などが支払えるよう、初期費用に加えて3ヶ月分ほどの運転資金(200～300万円)も開業時に用意しておく必要があります。
ここからは、花屋を開業するまでの準備や手続きについて解説していきます。
物件探しや資金調達は想定より時間がかかることがあるため、希望の開業時期がある場合はできるだけ早めに準備を進めるようにしましょう。
花屋の開業に向けて、まずは「どこでどのようなお店を開きたいか」というコンセプトを考えましょう。
たとえば、
「繁華街で高級な花を揃えたラグジュアリー感のあるお店にしたい」
「家庭で楽しめるお花を取り揃えた地域密着型のお店を住宅街で開きたい」
といった具合です。
コンセプトが曖昧なまま開業すると、品揃えや価格と客層が合わず売上に悩んだり、お店の特徴がなく競合店に差を付けられることになります。
物件を探すのも、お店のコンセプトが固まってから始めるようにしましょう。
お店のコンセプトが決まったら、事業計画書を作成します。
ここで販売する花の種類や価格、販売促進方法などの営業戦略のほか、売上高や利益の見込み額、資金繰りの計画など、より具体的な内容を考えていきます。
事業計画書は金融機関から融資を受けるときに必要になりますが、自分で目標や計画を整理・確認するのにも役立ちます。
開業資金は自己資金を充てる以外に、金融機関から借り入れるという方法もあります。
銀行など民間の金融機関は個人事業主への融資について審査が厳しい傾向にあるので、国が100％出資をしている日本政策金融公庫から借り入れるのがおすすめです。
日本政策金融公庫は、女性や若年層・シニア層の起業に積極的に支援を行っており、低金利・無担保・無保証で融資を受けられるため、小規模の花屋の資金調達先としても多く利用されています。
花屋の仕入れ方法には、市場・仲卸業者・インターネットの3つがあります。
しかし、市場や仲卸業者で仕入れるには花屋としての経営実績や開業していることを証明する必要があるので、開業前に市場や仲卸業者からの仕入れルートを確保しておくことは難しいといえます。
そのため、まずはインターネットで仕入れを行うのがおすすめです。
花の卸売りを行っているサイトを調べ、販売したい花を取り扱っているか、何本から購入できるかなどをチェックしておきましょう。
コンセプトに合った物件が見付かれば、契約に進みましょう。
このとき、仲介手数料や保証金、礼金などの物件取得費用を支払います。
元々花屋だった物件を利用すれば、内装工事などがある程度済んでいるため工事費を抑えられます。
開業したい場所に居抜き物件があれば、候補として検討してみてはいかがでしょうか。
物件の契約が済んだら、電気・水道・床・照明などの内装工事と看板や塗装などの外装工事を発注します。
見た目のデザインも重要ですが、店内はお客さんの動線や水回りの使いやすさなども踏まえて設計する必要があります。
まずは店舗イメージや希望などを、工事業者と細かく打ち合わせをしていきましょう。
花用のハサミやバケツなどのお手入れ用品のほか、ラッピング資材、ディスプレイに必要な什器やレジなどを購入します。
大きめの作業台や椅子、フラワーキーパーなどは店舗の規模によって購入するかどうかを検討しましょう。
開業したあとに買い足すこともできるので、開業時は最低限のものだけ揃えておいても問題はありません。
チラシやホームページなどは開業前に完成させ、お客さんに見てもらえる状態にしておきましょう。
特に業者に作成を依頼する場合は、余裕を持って数カ月前から発注しておきます。
自分でSNSを運用する場合も、開業前に投稿をしておくとオープン時にどんなお店か知ってもらいやすくなります。
オープン2～3日前から仕入れを開始します。
家庭用に人気のあるバラやカスミソウなどの定番商品のほか、季節ごとに需要のある花も合わせて仕入れておきましょう。
特に母の日などのイベントとオープン日が近い場合は、品薄にならないよう1～2週間前から注文をしておく必要があります。
無事にオープン日を迎えたら、1ヵ月以内に開業届(個人事業の開業・廃業等届出書)を管轄の税務署に提出しましょう。
また、開業届があれば仲卸業者からの仕入れができるようになるので、市場へ「買出人章」の取得申請を行いましょう。
個人で小規模の花屋を経営する場合、年収は300～500万円ほどです。
日本人の平均年収が436万円(※)であることから花屋の年収は平均的かやや低めということになるので、決して儲かるとは言いにくいのが実情です。
ただし、ブライダル関連の装花を手掛ける、法人契約を増やすなどの方法で大口の注文を獲得すれば売上を上げることは可能です。
(※厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」より)
花屋は新規開業数が多い反面、廃業率も高い業種です。
ここでは、開業後の花屋が陥りやすい失敗と、その対策方法を紹介します。
花は日持ちが短い商品なので、売れ残って傷んだ花は廃棄せざるを得なくなります。
この廃棄量(ロス)が多いと、仕入れコストだけがかかり利益が上がらない原因になります。
ロスを減らすためには、まず「売れる量だけを仕入れる」のが大前提です。
開業したばかりの頃は品数を多く見せるためにたくさん仕入れがちですが、客層や売れ筋が読めないうちは、いろいろな花を少しずつ仕入れることを心掛けましょう。
当店は家庭用生花を5本または10本から卸売り価格で販売しています。700種類以上の切り花を取り扱っていますので、開業したばかりの花屋さんでもさまざまな品種をロスなく仕入れていただくことできます。
花は卒業や入学、母の日などがある春にもっとも需要が高まり、ほかの季節は売れにくい傾向にあります。
そのため、春以外でもお客さんへアピールできるよう、旬の花を店頭に置く、季節のイベントに合わせたアレンジメントやブーケを用意するなどの工夫が必要になります。
夏場は菊や紫・白のシャクヤクなどお供え用の花をメイン商品にする、秋はハロウィン用のアレンジメントを作る、クリスマス時期は赤い花を多めに仕入れるなど、常に季節を意識した店づくりをしましょう。
家庭用生花の販売は薄利多売なので、利益を出しにくいのが現実です。
そのため、結婚式場やイベント会場と提携するのも売上を上げる1つの方法です。
特に結婚式は5月～6月や秋口に多く、会場装花として大口の注文が入るので、切り花が売れにくい時期でも重要な収入源になります。
また、近くにフラワーアレンジメントや華道など花の教室があれば、教材に使う花を注文してもらえるよう売り込んでみるのも良いでしょう。
花屋は特別な資格がなくても従事できるため、個人でも開業しやすい業種です。
しかし、花は日持ちが短く廃棄になりやすい、単価が安いなどの理由から大きな利益を上げることが難しく、閉業する花屋さんも少なくはありません。
そのため、開業をゴールにするのではなく、開業後もコストの見直しや仕入れ計画、販売戦略などをしっかり立てながら店舗運営を行なっていきましょう。
